宝くじと聞いて、少数の人が大金を稼げるギャンブルというイメージを持つ人は多いと思いますが、本当にそうでしょうか?
実は僕も最近まではギャンブルだと思っていたのですが、いろいろ調べてみるとそうとは言えない点が見つかりました。
また、ギャンブルとは違うポジティブな要素が宝くじにはあり、そのようなことについて書いてみたいと思います。
宝くじの当選率は桁違いに低い
まず、最初に宝くじの当選率は、競馬や競艇などの公営のギャンブルと比べると低いです。
宝くじの1等の当選率は1000万分の1や、もっと低い時で2000万分の1という時もあります。
しかし、例えば、競馬なら3連単が当たる確率は0.02%、競艇で3連単が当たる確率は0.008%ぐらいで、桁が違います。
ここから、宝くじは他のギャンブルとは性質が異なるものであることが何となく分かるかと思います。
ギャンブルは運営業者が儲かる仕組みになっている
そして、ギャンブルは運営元が儲かるようにできています。
競馬、競艇など、どれを見ても損をしている人のお金が業者の売り上げになっています。
カジノは日本にありませんが、カジノも同様、胴元が稼ぐようにできています。
実際に、強いプレイヤーが稼ぎすぎると、カジノルームから出禁にされるという話がありますが、あれはお客さんが稼ぎすぎると業者の利益が減ってしまうから締め出しているのです。
宝くじは当選金がもらえる可能性がある寄付
一方で、知っている人は少ないかもしれませんが、宝くじは運営元は企業ではなく地方自治体で、くじの売り上げは公共事業などの使われているのです。
宝くじの運営元は地方自治体
宝くじを販売しているのは地方自治体です。
業務はみずほ銀行がおこなっていて、売り上げの4割が利益になるようですが、その分を地方自治体に収めています。
例えば、1回の宝くじの売り上げが1億円だとすれば、4000万円が地方自治体に入ることになります。
利益を受け取った地方自治体は使い道を自分たちで決めて、その地域のために使われています。
ギャンブルのように、胴元が負けたお客さんからお金を取る構造とは根本的に異なるんです。
宝くじの売り上げは公共事業などに使われている
それでは、宝くじの売り上げは何に使われているかというと、多くの場合はその地域の公共事業です。
例えば、市の施設やインフラ整備などですね。
公園のブランコなどの遊具に宝くじマークが付いているのを見たことがある人もいるかと思いますが、あれは宝くじの売り上げによる資金で作られています。
地震や土砂崩れなどの災害が起きた後は、震災復興宝くじなどという名前の宝くじが販売されることがありますが、国からの復興費だけではカバーしきれない分を宝くじによる売り上げで賄う意図があります。
単純に「災害後の復興資金が足りないから、寄付してください!」というだけでは、お金が集まりづらくても、当たれば数億円とか夢があれば買ってみようと思う人は少なくありません。
このようなお金の使われ方を見ると、とてもギャンブルだとは言うことはできないと思います。
宝くじは寄付だと思って買う人もいる
宝くじをどのように捉えているかは人それぞれですが、中には当選して稼ぐことを目的にしていない人もいます。
例えば、Youtubeの動画で見たのですが、個人投資家で宝くじを大量購入している人がいました。
確か、結果は1800万円分のくじを買って当選金は600万円ぐらいだったので、稼ぐという点で考えると1200万程度の損失となりますが、その1200万円の一部は地方に還元されています。
ちなみに、その投資家は落ち込む様子もなかったので、宝くじのお金の使われ方を理解しているのだと思います。
あと、宝くじを大量に購入しているYoutuberもいましたね。
彼らは動画の再生回数を上げるためにやっている面もあるのでしょうが、しっかり地域に貢献しているともいえます。
というわけで、今回は宝くじはギャンブルとは言えないお話でした。
経済的に余裕ができたら、地域に寄付をするつもりで宝くじを買ってみるのもいいと思います。
お金にガツガツせずに謙虚な気持ちで買うと、あっさり高額当選が当たるかもしれませんよ。
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